みなさんはどのような理由で不動産を売却しますか？その理由(動機)によって売却する方法はさまざま。本記事でその一部をご紹介します。

1. 「ライフステージの変化による売却を検討する方へ」

家族構成の変化（結婚、出産、子供の独立、離婚など）により、不動産の売却を考えている方。ライフステージの変化は不動産ニーズに大きな影響を与えます。

家族の人数が増えたり減ったりすることで、家が狭くなった、広くなりすぎた。そのようなご相談は多いです。当然、次の住み替え先はその悩みを解消できるような不動産を探す必要があります。学校や職場の近さ、地域の治安などだけでなく、ローンの支払いも大切なポイント。ローンの見直しや金融機関の変更なども提案してくれる不動産会社を見つけましょう。また、売却時の手続きや諸費用、税金の話も大切です。

2. 「相続による不動産売却のポイント」

相続によって不動産を所有することになり、売却を検討している方。相続税の基礎知識と不動産売却に伴う税務のポイントを押さえましょう。相続不動産を売却する際の手順と注意点として、法定相続人の確認、相続登記の有無などがあげられます。遺産分割協議や共有名義での売却などトラブルにつながることも想定されるのが相続です。しかし、事前の準備をしっかりすることでスムーズな売却ができます。売却を依頼する不動産会社に顧問司法書士がいるかなどを確認し、信頼できるパートナーを見つけましょう。

3. 「転勤や海外赴任で不動産売却を考えている方へ」

転勤や海外赴任により不動産を売却する必要がある方。転勤や海外赴任に伴う不動産売却にはベストなタイミングがあります。転勤前の売却か、転勤後の売却か、事務的な手続きや、次の家の家賃(ローン)支払いの兼ね合いもあるのであなたにあった最適なタイミングを見つけることが大切です。また、売れなかった場合のことを考えて、賃貸として運用するケースもあります。不動産会社にはそれらの状況を伝え複数の選択肢を提示してもらいましょう。

4. 「不動産市場の動向を踏まえた売却タイミングの考え方」

不動産市場の動向を見極め、ベストな売却タイミングを見つけたい方。不動産市場の現状と今後の予測（需要と供給、金利の影響など）を考え、大切な資産を最大限活用したい場合は不動産売買、賃貸、建築など住まいに関してトータルでサポートできる会社に依頼することをオススメします。さらにその会社が長年地元に密着し、市場動向の理解があるか。その会社には司法書士、税理士などの顧問がいて、アドバイスをもらえる体制が整っているかも見ておきたいポイントです。

5. 「老後の資金計画と不動産売却」

老後の生活資金を確保するために、不動産の売却を考えている方。老後資金としての不動産売却を検討している場合はその意思決定の前に不動産会社にしっかり相談しましょう。「売る」ということは住み替え先を探さないといけないということ。次の住まいが必ず見つかるとは限りません。「リースバック」という商品であれば売った後も賃借人としてそのまま住み続けることができます。また相続人となるご子息様への相談も大切です。

まとめ

他にも売却を検討する「動機」は人それぞれ。あなたにあった方法を細かく検討して提案してくれる不動産会社に査定依頼してみることがとても大切です。